障がいのある方と一緒に働くことに難しさを感じる方もいらっしゃるのではないでしょうか？特に精神障がい者への不安を感じる方が多くいらっしゃるのではないではないかと思います。
まず、最初に皆さんが感じる難しさには、障がいのある方の出来ること（課題遂行能力）と予測できない行動（問題行動）を懸念する方がとても多いと思います。しかし、これらは障がいのない健常者従業員でも同じように起こりうる問題のため基本的には「思い込み」という理由が殆どではないかと思います。
過去に出会った別の方の経験から、「この人もきっとそうだろう。」と決めつけてしまう。こういったケースが多くみられます。また、「根拠はないがそう思う」という思い込みも多いと思います。
こうした個人個人の経験や想いをそのままにした状態では、企業で精神障がい者を受け入れる側になる職場環境が整わず、精神障がい者の雇用はなかなか上手くいきません。
今回は、障がいのある方と一緒に働く社員達への教育をどのようにおこなっていくべきか？という点についてお伝えいたします。
まず、一緒に働く社員というのは、企業のトップからアルバイトまで全社員という定義で考えることが重要です。
そして、全社員で「障がい理解」→「環境整備」→「実践」→「振り返り・改善」していく。というフローを繰り返し行っていくことが一般的です。
以下、ワークショップ例となりますので宜しければ是非実施してみてください！
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１ 障がい理解
障がい理解のための各種障がい特性を学んだり、当事者から話を聞いたり、専門家からの講義を受けるなど様々な方法が考えられ、参加者が、議論やロールプレイをおこなうことで、理解が深まり、共感が生まれます。
２ 環境整備
障がい理解で得られた経験を元に、自社（自分の部署）内での環境整備を点検します。
さらに、すぐに出来る工夫や改善を考えを発表・シェアしあう。
３ 実践
決定権のある現場責任者、作業責任者や管理職の方は出された工夫や改善の案から実践の指示を出し、期限を設け効果や反応を報告をさせる。
４ 報告を共有し、継続・改善を繰り返す。
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「●●プロジェクトメンバー」や「推進委員」など専門チームを各部門から選任し結成し、活動している企業も見られます。
来年度以降は更なる雇用率が求められてまいります。障がい者を正しく理解し、障がいのある方も、ない方も働きやすい環境で企業活動を活性化させていくためにも参考にして頂ければ幸いです。
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